このホームページは上場外食企業のデータを中心に構成されている。外食企業の定義はアメリカのフードサービスに合わせており、レストラン業、給食(事業所及び病院)業、惣菜の製造小売業を範囲としている。コンビニやスーパーの惣菜ベンダーを含まない。

 今日の大手外食企業は70年代、80年代の発展期の中で、大規模チェーンを構築し、かつて水商売と蔑まれた飲食業を「産業」に押し上げる大きな役割を果し、外食黄金時代の主役となった。
しかし、バブル崩壊以降の不況の中で、マクドナルド、すかいらーく、吉野家など、最大手企業の多くが、消費者を驚嘆させる低価格によって多くの支持を集めたが、不況の長期化が、低価格を色あせしたものにし、低価格なるが故の損益分岐点の高さが、大手企業の経営を苦しめてきた。
景気も、ようやく回復の兆しをみせ、各企業の経営も立ち直りつつあるが、70年代に開発されたハンバーガー、牛丼、回転すしなどのFF、洋食や和食のFRなどの業態がライフサイクルの最終段階にあるといわれ、新たな時代への入り口にさしかかりながら、新たな成長分野が見えない。豊富な手持ち資金を持つ大手企業がM&Aによる企業買収を行っているが、どこまで相乗効果が出てくるのか予断を許さない。

 新たな時代に向かおうとする中で、各企業の経営動向を探る意味で、このホームページが作成されている。

外食企業に特徴的な経営指標の読み方
 我が国の外食企業では、直営で店舗を展開している企業と、フランチャイズ方式で加盟店を集めチェーンを形成している企業と、それを併用した企業の3種類がある。フランチャイズを主体にする企業の場合は、卸売業の一種とも言え、直営主体の企業との比較は難しい。
原型として、  A:「直営店及び直営が主体の企業」
          B:「FC店のみによって構成される企業」(直営は教育研修やモデル店、FCに貸出店)
          C:「FC店が主体の企業」

業態の構成として、X:「単一業態の企業(複数業種を含む)」
            Y:「複数業態の企業」
            Z:「外食以外の異なる業種(小売業など)を経営する企業」

が存在する。これらを同じ経営指標によって比較するのには相当な無理がある。とはいえサンプルは多くないので、いくつかをまとめた形での比較が有効と思われる。